自分でエステサロンを開業するときに、しっかり計画しておきたいのが資金計画。しかし、開業準備に追われるうちに、開業後のことは後回しになりがちです。
黒字経営を続けていくためにも、開業後にも目を向けた資金計画を立てるコツを押さえながら、実際に予測される費用を計算してみましょう。
ここでは、実際にエステサロンを開いてから経営していく際に、どのくらいの利益率でサロン運営を目指すのか、どのような費用が発生するのかなどを具体的な数字を交えながらご紹介していきます。
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利益率を出すことは、なぜ大切なのか
安くて良いものを提供してお客様に喜ばれているのに、経営難に陥ってしまうサロンも多数存在します。これは、あまりに価格設定が低すぎたり、広告費などに費用をかけすぎたり、十分な利益が確保できていないことが原因です。
ビジネスをしていくうえで、利益がどの程度見込めるのか、それに対して費用はどのくらい必要なのかをしっかりと把握し、目標の利益率を決めることはとても大切。そして、それに見合った経営を実際に行っていかなければなりません。
利益率とは、粗利率のことで、売上から売上原価を引いて粗利を出し、粗利から売上を割って100を掛けた数値です。売上原価には、人件費や広告費、家賃や水道光熱費など、経費といわれる様々なものが含まれます。業種などによって理想とされる利益率はかわってきますが、エステサロンの場合はどうなのでしょうか。
売上 - 売上原価 = 粗利
粗利 ÷ 売上 x 100 = 利益率(=粗利率)
エステサロンの平均の利益率とは
脱毛、痩身、美顔などのメニューがあるエステサロンを例にみていきましょう。
導入する機械や施術方法により収益率は大きくかわってきますが、一般的に、エステティックサロンの仕入れ原価率は8%、営業利益率は15%程度と言われています。
しかし、これには導入機械やリフォーム費用などの初期投資費用が含まれていません。さらに、人を雇うと大きな人件費がかかってきます。そのため、しばらくの間利益率は上がりにくいと思った方がよいでしょう。
まずは客単価を上げるよりも客数を確保することが必要です。回数券の販売等を行い、長期間顧客を確保するのも効果的です。しかしこれには、割引が必要となるため、値下げ幅を多くすると利益率が圧縮されるため注意が必要です。
比較的開業しやすいエステサロン
個人サロンの場合は、高価な機械などを導入することなく、技術力を武器にして経営することができます。初期投資や運営費用が低く済む反面、軌道にのるまでは、低い収益率を覚悟しなければなりません。
一人一人のお客様にしっかりとした施術を行い、信頼関係を築いていけば、少しずつ収益率も上がっていくでしょう。
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資金計画の目安と注意点
実際に、エステサロン開業後の資金計画を考えてみましょう。
賃貸のサロン物件で経営する場合
例として、家賃を25万円、機器リース代は3万円、借入はなしで計算します。その場合、固定費は28万円になります。
・目標売上金額 28万円(固定費)÷0.2=140万円
・想定利益額 140万円(売上高)×0.3=42万円
・変動費 140万円(売上金額)-28万円(固定費)-42万円(利益額)=70万円
0.2とは、「安全経営率の大部分を占める固定費は、毎月の売上の20%以内を目安にする」という考え方に基づいた数値です。固定費を売上高の20%以内にするという目標から、目指す売上金額を算出しています。
また0.3とは、「エステサロンの利益率は30%を見込める」という前提から、利益率を30%とし、売上金額から利益額を算出しています。売上金額から固定費と利益額を引いた70万円を変動費として算出します。
自宅サロンで経営する場合
例として、家賃がなく、機器リース代が3万円、借入はなしで計算します。その場合、固定費は3万円になります。
・目標売上金額 8000円(1人あたりの客単価)×5(1日の接客数)×20(1ヵ月の営業日数)=80万円
・想定利益額 80万円(売上金額)×0.3=24万円
・変動費 80万円(売上金額)-3万円(固定費)-24万円(利益額)=53万円
固定費から必要な売上金額を計算した場合は、ここから客単価といった経営戦略を練っていく必要が御座います。地域差がありますので、それを踏まえて客単価と一日の接客目標数を決めていきましょう。
また、自宅サロンの場合、お客様がひと目でサロンがわかりにくいので、賃貸のサロンよりも広告費を多く見積もる必要があるようです。
利益が少ない場合は計画の見直しをしてみましょう
サロンの経営にはトラブルや急な出費がつきものです。気づいたら赤字になっている!ということにならないよう、常に目を光らせておくことが必要です。
また、経営者となると自分が病気になってしまったときに、収入が見込めません。そうした事を踏まえて、サロン勤務時のお給料の2倍の利益額を目標にしていきましょう。