美容師になろうとする人は、かれこれ10年以上減少傾向にあります。そのため、多くのサロンでは慢性的な人手不足に悩まされています。このままでは美容業界全体が衰退しかねません。今後どのように対処すれば良いのでしょうか。
美容師が減少する原因は収入と労働環境
美容学校では卒業した生徒の1割が、1年後も美容師として働き続けると言われています。1割はすぐに辞めてしまい、残り8割はそもそも美容師になろうともしません。美容師独特の給与システムと労働環境が敬遠される原因になっているようです。
美容師の平均年収は260万円程度です。他の職業に比べると少ない部類に入ります。アシスタントの頃は、そこから研修費などが引かれ、手取りが10万円未満になる場合もあります。スタイリストになって、ようやく指名料など給与以外の収入も増えますが、肉体労働で残業が多く割に合わないと感じる人もいるようです。
若いうちならともかく、家庭を持つようになってから、この年収では不安です。特に男性は、30代を迎えても思うように年収が上がらなかった場合、そこで見切って異業種への転職を考えるようになります。新しく入って来ない上に、途中で辞める人も多いので、美容師が減少するのです。
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年収1,000万円超えも夢ではない
給与が低い原因は、売上が少ないからです。そこから材料費や経費などを引いてしまうと、従業員に還元される金額は微々たるものになります。
これでは社会保険にすら加入できません。それでも最近は、料金を1,000円程度に抑えた低価格のサロンが増えているので、迂闊に値上げはできません。
もちろん、すべての美容師の年収が低いわけではなく、独立してサロンのオーナーになれば1,000万円超えも夢ではありません。
失敗して一文無しになるリスクはありますが、自分が雇う側に回ることで高収入になるチャンスがあります。ただし、多くの美容師はそこまで続かずに辞めてしまいます。
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減少を食い止めるのはオーナーや経営者次第
美容師の減少を食い止めるには、安心して働ける環境づくりが必要です。例えばアシスタントの研修費を一部補助したり、指名料の割合を増やしたり、休みをしっかり取得できるようにするなどです。収入が安定し、体力的にも精神的にも余裕ができれば、美容師を続けようと思ってくれるでしょう。
もっとも簡単なのは、オーナーや経営者が人材の育成を優先することです。国の補助金制度でカバーする方法もあります。低価格でもしっかりと従業員に還元しているサロンも存在します。工夫次第で改善する余地は沢山あるでしょう。
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美容師の減少に対する対策「人手を増やす」
美容師の減少が取り沙汰される昨今、人手不足に悩んでいるサロンも多いはず。そこで以下では人手不足を解消するためにおススメの方法をご紹介していきましょう。
アシスタント期間中の支援制度を充実させる
そもそも美容師として働くには国家試験を受験して、「美容師免許」を取得する必要があります。ですが資格を持っているだけでは、一人前の美容師として働くことはできません。誰もが最初は“見習い”的な立場のアシスタントとして入社し、数年の間は下積み期間を過ごすのが一般的です。またアシスタントはサロンの営業が終わった後、カットの練習などを行ってスキルアップを目指すもの。夜遅くまで練習する日々は続くことで、モチベーションを失ってしまう人も多いようですね。
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しかし最近では勤務時間内にカットの練習ができる仕組みを作り、定時で上がれるようにしているサロンも。また残業代を1分単位で支給しているサロンも登場し、注目を集めています。サロンを運営する際には新人美容師が応募しやすいように、「アシスタント時代はツラい下積み期間」というイメージを払拭できるような制度を売りにしてみてはいかがでしょうか。
そのほか「妊娠・出産しても働き続けられるかどうか」も、美容師が職場を選ぶ際の重要なポイント。育休・産休を取得できるようにして、復職しやすい環境づくりをすることで女性美容師が応募しやすくなります。「育児手当」といった手当を設けるなど、様々な工夫をして他のサロンとの違いをアピールしていきましょう。
また美容師は社会保険に加入しにくい仕事とも言われていて、安定志向の若者から敬遠される風潮があります。そこで社会保険を完備するなど、福利厚生を充実させれば「安心して働ける職場」という印象を与えられるはずです。
美容師の減少に対する対策「少ない人数でサロンを運営する」
逆に人手を増やすのではなく、少人数で運営できる仕組みを作るのも一つの手。最近では一人で美容室を開業する人も増えてきています。もちろん「一人開業」する際には開業資金が必要になりますし、集客のために努力を続けなければいけません。ですが苦労する分、従業員を雇って運営するサロンより利益率が高くなるというメリットもあります。
また一人で開業するのが不安だった場合には、夫婦でサロンを共同経営するという選択肢も。「夫婦経営」には仕事とプライベートの両面にわたって役割分担できるというメリットや、サロンがアットホームな雰囲気になるというメリットがあります。時代の流れに合った経営方法や働き方を模索してみてはいかがでしょうか。
業界全体のサポートも必要
美容師の収入や労働環境は、夢や好きなだけで続けるには少々過酷です。現在は特に、安定が望まれています。それに応じて、古い慣習にとらわれず、美容師が働きやすいような環境になっていくと、人材が集まるようになるのではないでしょうか。